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分散投資でリスクを軽減

分散投資とは、性質の異なる複数の資産に投資する事でリスクを分散させる方法です。
投資の格言にこのような言葉があります。
「多くの卵をひとつのカゴに盛るな」
この格言にはこういった意味があります。
「一つのカゴに卵を全て入れておくと、落とした時に全ての卵が割れてしまう可能性がある。」

そこで、卵を複数のカゴに分けて盛っておけば、そのうちの一つのカゴを落としてしまっても他のカゴに入っている卵は無事です。
卵を複数のカゴに分けて盛る分散という方法は投資の世界でもよく使われています。
これは、分散投資と言われています。
投資の世界では値動きの異なる複数の資産に分散して投資を行うことでリスクを抑えることができます。

分散投資の効果

【分散投資の効果(イメージ)】

1つの資産だけに投資するよりも、投資信託を通して値動きの異なる複数の資産に分散投資を行うことで、価格の変動が小さくなり、リスクを軽減することが期待できます。これを「資産の分散」と言います。
また、投資先の地域を分散することにより、より安定的に世界経済の成長の果実(利益)を得ることが期待できます。これを「地域の分散」と言います。

※「資産」は大きく「株式」と「債券」などに分けられます。

リスクをより軽減するにはカゴを可能な限り多くしていく、つまり私たちが生活している地球に丸ごと投資するという方法が考えられます。
卵の話に戻しますと、長期投資といった長い目線で見たときに卵は卵のままでは意味がありません。
例え一つのカゴを落としたとしても残ったカゴの卵を育てていき、卵を産む親鳥になるまで育てていくことが重要となるのです。

そこで今度は、地球丸ごと投資はちゃんと卵が育っていくのか、といった疑問がでてきます。

世界経済はまだまだ成長を続けていきます。

平成が始まった1989年の世界人口総計は52億人で、世界の平均寿命は65.2歳でした。
この時代の世界経済を牽引していたのは、先進5か国(アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、日本)であり世界のGDPの約60%を占めていました。
そして、2018年に時間をすすめてみると世界経済に大きな変化が起きたことがわかります。
世界の人口総計は75.3憶人で平均寿命は72.3歳となりました。
その間、世界経済は4倍あまりに拡大し、GDPのシェアにも大きな変化が起きました。
1989年では6.0%のシェアしか持たなかったBRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)が急激な発展を遂げ、2019年には23.2%のシェアを持ち、世界経済を牽引していく国々へと成長しました。
アジアやアフリカ大陸の国々は、これからも人口が増加していき経済成長も見込めるでしょう。

【世界のGDPの推移(名目値)】

出典:IMF(2019)のデータを基にセゾン投信作成

平均寿命とGDPの関係

これは単に先進5か国が衰退したというわけではなく、相対的にこの2つの経済を見ていくと、BRICsもこれら先進国に匹敵するほど成長してきたことがわかります。この間BRICsの平均寿命は7.3歳上昇し、GDPは16.4倍に躍進しました。

【1989-2018】平均寿命の延びと国民一人当たりのGDPの推移

※円の面積の大きさはGDPの規模

  • ※1 G5(アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、日本)、BRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)
  • ※2 上記グラフは、(※1)の1989年から2018年の年次データを基に、平均寿命の延びと国民一人当たりのGDPの推移を表しています。
  • 出典:IMF(2019)のデータを基にセゾン投信作成

地球全体で成長する世界経済

平均寿命が延びていくと、国民一人当たりのGDPも増加していく傾向があります。
また、平均寿命が延びていくと世界の総人口も大きくなっていきます。
世界経済はごく一部の先進国だけではなく、地球全体で成長していくのです。

【2100年の人口分布(国際連合予想)】

  • ※1 上記図は、世界人口の推移をおおまかに理解していただくために作成したものです。
  • 出典:国際連合(2012)のデータを基にセゾン投信作成

この図は、現在から2100年にかけての人口増加がアフリカ大陸とアジア・オセアニアで発生するという予測を表しています。その背景にあるのは、アジア・オセアニアで10億人、アフリカ大陸で20億人の人口増という予測です。
2100年には世界の人口の80%がアジア・オセアニアとアフリカ大陸に、10%が北米・欧州に住むという世界が見込まれているのです。
人口増が単純に経済成長を導くとは言えませんが、成長(リターン)の源泉のひとつであると考えられるでしょう。
セゾン投信では、成長し続ける世界にお金を働き出す「地球丸ごと投資」で運用を行っています。

投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します。

その結果、購入時の価額を下回ることもあります。また、投資信託は、銘柄ごとに設定された信託報酬等の諸経費がかかります。各投資信託のリスク、費用については投資信託説明書(交付目論見書)に詳しく記載されております。

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